FD講演会

平成27年度 第1回FD講演会 開催のお知らせ [2015年04月16日(木)]

平成27年度 第1回FD講演会を下記のとおり開催いたします。

日 時:平成27年4月22日(水)15:30~16:30(予定)
場 所:学園本部館3階 会議室 
講 師:井原奉明 教務部長(英語コミュニケーション学科 教授)
テーマ:「アクティブラーニングとピアラーニング ~学習時間増加と理解定着へ向けての試み~」
対 象:本学常勤・非常勤教員

多くの方の参加をお待ちしています。

平成26年度 第2回FD講演会報告(12月10日実施) [2015年01月21日(水)]

開催日:平成26年12月10日(水)15:00~16:15
場 所:学園本部館3階 大会議室
テーマ:The Actual Situation of Lessons in English by Non-native Teachers: A Vietnamese Perspective
講 師:Pham Quang Minhハノイ国家大学副学長
参加者数:72名

 英語を母語としない教員による英語での授業の実態をベトナム人教員の視点から講演をしていただいた。
 ベトナムでは英語ができれば仕事に就くチャンスが上がるなど、英語はチャンスを広げる1つのツールである。1986年以降、ベトナムでは英語が盛んになった。ご自身は留学生を交えたクラスで “World History” を英語でご担当している。ベトナム人は内気な学生が多いため、まずは声を出して話す訓練から始めるなど、その国の特徴にあった指導を行う必要がある。また、英語を母語としない教員が英語で授業を行うに際して、限られた時間の中で学生に自分の考えや目的を的確に伝えるためには十分な授業準備が必要である。同じ内容を異なる方法で説明する準備、よいテキストを使用することにも注意を払う必要がある。
 授業では個人的に注意を喚起する、氏名を覚える、ユーモアのセンスを持って授業を行う、授業方針を作りそれに沿って授業を運営することに注意して行うとよい。物事は視点を変えると別の見方が出てくることを学生に気付かせることも大切であろう。授業では、自分の母語を話さないようにすること、学生の英語のレベルをチェックすること、インターアクティブな授業展開を心掛けたい。英語を母語としない教員の方が英語を母語とする教員よりも学生の状況をよく理解できることもある。留学生が政治的問題を扱う際は十分に注意する必要がある。文化的誤解が生じないように十分注意を払い、学生が自信を持てるような授業を行うことが大切であろう。
 フロアーから2つの質問を受け付けた。まず、実際の学生のレベルと授業内容についての質問には、英語で行う授業を履修し続けるにはIELTS 6.0 以上が必要であり、それ以下の場合は授業履修ができなくなる。“World History” の授業を履修する学生はIELTS 7.0 以上のレベルでありよくできる、ということであった。次に、英語で授業を行うがテキストの指示文が母語の場合があるがこの点をどう考えるかという質問には、指示語もできるだけ英語で記載されたテキストがよいが、学生のレベル・状況を考慮しテキストを選択するべきであろう。学生の英語力等を考慮すれば課題は短く効果的な教材を選ぶのがよい、授業時の説明も学生のレベルに合わせて、例えばスライドは母語、口頭での説明は英語など工夫するのも一案だろう、ということであった。
 講演会に参加した教員のアンケートでは、講演会に出席して有意義だったが58%、講演会のテーマに興味があったが77%、わかりやすい講演だったが69%、教育指導に活かせそうな情報や気づきがあったが56%と全体的に高評価であった。
                        
                                                               以上
平成26年度第2回FD講演会アンケート結果
IMG_0635

平成26年度 第1回FD講演会報告(9月30日実施) [2014年11月20日(木)]

開催日:平成26年9月30日(火)9:50~11:00
場 所:学園本部館3階 大会議室
テーマ:昭和ボストンがめざす教育プログラムの新たな戦略:世田谷本校教員との対話を通して
講 師:フランク・シュワルツ教授 昭和ボストン学長
参加者数:166名

 今回のFD講演会は、本年より昭和ボストン学長に就任したフランク・シュワルツ先生を講師にお迎えし、昭和ボストンの教育プログラム・教育手法とその展開戦略について紹介頂き、本学全教員が、教育資源としての昭和ボストンの役割を再認識し、シナジー発揮の方策を考える機会として企画された。講演では、政治学研究を通じた日本との接点など講師自身の経験が紹介された後、①日本とアメリカの大学生の違いについて、②昭和女子大学への印象・所感、③昭和ボストン学長としての方針、④昭和ボストンと世田谷本校との間の緊密な連携の構築について、それぞれ指摘がなされた。講演は英語で行われ、要旨は以下のとおりである。
 一般に、日米の大学生事情を比較すると、入学が困難で卒業が比較的容易である日本とその逆のアメリカ、入学が目的化して入学後の姿が描けない日本と大学在籍中に何を成したかが就職に直結するアメリカ、講義内での学生の静寂さを評価する日本と学生の発言・議論を評価するアメリカ、試験において選択問題・穴埋め問題中心で知識の習得を評価する日本とエッセイ作成中心で考えの表明を評価するアメリカ、といった解釈がなされる。
日本の大学生は大学生活に何を期待しているだろうか。幸運にも良い就職先が見つかりさえすれば、入学までの長い受験勉強に耐えてきた日本の学生が、大学在籍中にリラックスしたいと考えるのは当然かもしれない。こうした教訓が真実なら、我々は何を学ぶことができるだろうか。それは、日本の学生達が、アメリカの学生と同様のインセンティブを与えられた場合には、彼らも学業に集中する行動をとるであろうということである。言い換えれば、就職先の企業は、学生の学業成績にもっと関心を払うべきであるし、学生が科目選択を絞り、より多くの時間を学習に充てることができるよう工夫することが必要であり、また、日本の教員が、学生によるアクティブな講義参加に対してもっと高く評価することに対して検討を要するだろう。
 女子大は、共学校よりも学内外に学生参加型プログラムが充実しており、女性のロールモデルの蓄積やメンターの活用を通じ、女子学生がリーダーシップを発揮するためのチャンスに満ちている。結果として、共学校に比べ、起業家、ビジネスマン、政治家になる女子大OGの割合は高い。近年の昭和女子大学の取り組みが、学生のレベルを向上させ、大学の発展をもたらしたことは、多くのデータがそれを証明している。
 では、昭和ボストンの特色はどこにあるのだろうか。25年以上にわたる昭和ボストンの歴史において、世田谷から訪れた多くの学生が、ボストンキャンパスでの経験に満足して帰国している。そこには、少なくとも4つの理由がある。第1に、学生は英語しか使用できない環境の下で、活きたコミュニケーションとしての英語を力強く学ぶことが動機づけられており、その成果はTOEICスコアによって証明されている。第2に、海外での生活は、母国とは異なる日常がストレスをもたらす一方で、講義やフィールド・トリップ、自由時間など、学生同士が多くの時間を共有することで、互いを強く結びつけ、卒業後も長期に耐えるような新たな友情を形成している。第3に、保安面から、学生はキャンパス内で過ごすことが多く、ボストンのスタッフとの対話に時間を費やすが、一方で、スタッフは、オフキャンパスやインターンシップなど、学生のためにキャンパス外での様々なプログラムを準備し、学生の成長のための新たな機会をつくることに余念がない。最後に、学生は、自身の留学経験の成果に対して自信を得て帰国する。多くの学生にとって、長期にわたって家族から離れて暮らすことは初めての体験であり、身の回りの世話も含めたボストンでの生活が、留学に伴うストレスの克服を通じて個人の成長をもたらしている。
昭和ボストンは、時代の変化に適応し、教育の質や学生のレベル向上に努めている。学生全員が、ボストンでの留学生活を楽しめるよう配慮しつつ、優秀かつ意欲的な学生達が、新たな高みに到達できるような追加的機会を提供したいと考えている。例えば、最近、法律事務所で行われた模擬ビジネス会議に優秀な学生を参加させている。近い将来、ボストン近郊大学との連携を通じて、これら意欲的な学生達が、キャンパス外でも勉学する機会を増やすよう環境を整備していきたい。
 我々は、昭和女子大学と昭和ボストン双方にとって、将来の成功は、相互のシナジーによって達成されると考えている。現在、英コミ、国際、ビジネスの3学科では、定常的に昭和ボストンを利用するプログラムが稼働している。他の学科の学生が参加可能なプログラムも提供されているが、参加学生を増やしていくには、世田谷の教員の協力が必要である。教員が学生の背中を押してくれることは、学生募集のための最も効果的な方法である。
 同様に、両キャンパス間でのスタッフのコミュニケーションも重要である、この夏も、多くの教職員が、相互に訪問し合い、それぞれの業務やミッションについて多くを学び、議論してきた。こうした対面によるコミュニケーションを維持する一方で、何らかの制約によってそれが不可能な場合においても、テレビ会議や電子メールといった手段を活用して情報交流を活発にする必要がある。
学生が昭和ボストンを訪れる時、ボストン教職員は常にオープンマインドを発揮して、ボストンでの新しい生活に迎え入れている。国の違いだけでなく、類似性にも目を向けることで、文化的な意識を向上させることは、学生をより柔軟で創造的な大人に成長させる。両キャンパスのスタッフ間においても、同様のことが言える。オープンマインドを維持し、互いのアイデアを学ぶことにより、昭和女子大学と昭和ボストンは、他の大学には無い魅力的なプログラムを発信し続けることができると信じている。(要旨了)
講演後、教員間のコミュニケーションと協力体制をどのように構築するべきか、積極性など学生がボストン留学で身に付けた資質を世田谷キャンパスでいかに引き継ぐか、女子大学のあり方・役割などについて積極的な質疑応答がなされ、盛会の内に終了した。

                                                記録 FD推進委員 藥袋 貴久

平成26年度第1回FD講演会アンケート結果

平成25年度 第3回FD講演会報告(平成26年2月13日実施) [2014年04月08日(火)]

開催日:平成26年2月13日(水)

場 所:学園本部館大会議室

テーマ:英語を母国語としない教員による英語での授業実施の実際

講 師:創価大学経済学部教授 勘坂純市氏

参加者数:75名

創価大学経済学部において2009年から開講されているJapan-Asia Studies program(JASプログラム)授業での実体験をもとにした講演が行われた。

JASプログラムはInternational Program(IP)を終えてTOEFL-ITP530等の基準を満たした学生を対象として、留学生と日本人学生が英語で日本・アジアの経済・社会を学ぶプログラムである。IPは英語による講義を受けるトレーニングであり、各セメスターでサバイバルが行われる結果、最終的には40~50名が残る。JASプログラムでは5~15人の受講生により、相当量のリーディングを課した上でのディスカッションに基づくインタラクティブな授業が行われる。

つづいて勘坂氏自身の授業が紹介された。英語による原稿は作らず、1回の授業で3~5センテンスを覚えて講義に臨む程度だが、講義資料(パワーポイント)作成に、日本語の講義の5倍ほどの準備時間をかけている。学生には10~15ページのリーディングを課して、それについての300語程度のessayを書かせ、すべて目を通し、コメントを付けて授業後に返却する。授業は講義、ディスカッション、講義をそれぞれ3分の1ずつの時間で行っている。つまり、ディスカッションを取り入れた講義科目の形である。履修学生は日本人と留学生が半々程度である。グループディスカッションについての評価が高く、留学生からは英語で友人ができるのが好評である。

英語の授業では日本人の授業内容理解度が低下するのではないかとの意見がある。しかし、日本語だとなんとなくでも受講できるが、英語だとそうはいかず、一から勉強する必要があり、学生の学習時間が増えた。

英語で授業を受けられるなら日本に来たい学生は確実にいるが、日本語が壁になっている。この試みは留学生を増やす意味でも重要である。

このあと質疑応答が行われた。

実地に即した、たいへん刺激的な講演であり、授業運営の上でヒントになることが多々含まれていた。参加者からも非常に評価が高く、参加して良かったとの意見が多く、好評であった。

平成25年度第3回FD講演会アンケート結果

平成25年度第2回FD講演会報告(平成25年7月31日実施) [2013年10月11日(金)]

開催日:平成25年7月31日(水)午後3時~4時
場 所:学園本部館大会議室
テーマ:アクティブ“ティーチング”の勧め:授業・ゼミ等で「就業力」を高める試み
講 師:ユニコンラボ代表 元早稲田大学副総長 水間英光氏
参加者数:36名

内容は以下の通りです。

*  *  *  *  *  *  *

近年、社会が求める人材と大学が育てる人材との間に生じたギャップを背景として、大学教育における「就業力」の育成が求められるようになっている。そうしたギャップを解消するため、従来型の一方的な講義形式ではなく、問題解決学習やグループワーク、ディスカッションといった、学習者による能動的な参加を取り入れた「アクティブラーニング」への注目が高まっている。
「社会人基礎力」の概念はよく知られているが、大学教育に求められるのは「教わる力」ではなく、「学ぶ力」の習得にこそある。しかし、問題解決力、業務遂行力、コミュニケーションスキル、メンバーシップといった「社会が求める力」は、多くが組織の中で育まれる力である。こうした「学力」と「社会人力」との関係を明示的にするために、学生を対象に実施したケースメソッドの紹介があった。
このケースは、ある架空店舗のアルバイト店員(リーダー)という状況設定の下で、学生に、勤務シフトの調整や地元商店街からの依頼など、業務上発生するさまざまな案件を如何に処理するか回答させるものであるが、実際にケースを行ってみると、①「限られた時間」の認識が脆弱、②優先順位の概念がない、③事実の相関性が把握できない、といった問題が浮かんできた。これらを大学時代に培うことができるのかという点は大きな課題である。
そこで、本学独自の取組みである学科毎の「キャリアデザインポリシー」と、それらを横につなぐ「夢を実現するための7つの力」を高く評価した上で、これらを補完する提案として「アクティブティーチング」の紹介がなされた。就業力にはインパクト、積極性、バイタリティー、自立性、リーダーシップなど12のディメンジョンがあり、各項目について、教員が教室でのアクティブラーニングに活用する際のチェックポイント(求められる内容及び解決すべきパターン)と具体的なアドバイス例が詳細に説明された。
最後に、教育現場における学生の「能力評価」から「能力開発」へのシフト、例えば、採点後のフィードバックを通じて学生の気づきを促すなど、科目教育の双方向化への期待が表明された。講演後に行われた質疑応答の際にも、本学教員との間で、科目の特性と各ディメンジョンとの関係をどう結び付けるかなど、実際的な議論が行われた。

記録 FD推進委員 藥袋 貴久

平成25年度第2回FD講演会アンケート結果

平成25年度第1回FD講演会報告(平成25年6月19日実施) [2013年08月08日(木)]

6月19日に今年度第1回FD講演会を実施しました。

開催日:平成25年6月19日(水)
場 所:学園本部館大会議室
テーマ:テレビ会議システム活用の現状:企業や大学の事例から
講 師:パナソニックシステムネットワークス株式会社商品マーケティングセンター セキュリティ・サウンドグループ  萩原恭太郎氏
参加者数:67名

内容は以下の通りです。

*  *  *  *  *  *  *

テレビ会議とは音声・画像を扱う会議システムであり、専用端末を用いて高音質・高画質で、複数が同時に会議に参加できる形が主流である。他の映像コミュニケーションツールである、テレプレゼンス、Web会議、テレビ電話、ビデオチャットと比べ、テレビ会議は品質・音質ともに高いが、機器コストもそれなりにかかる。品質が上がると非言語情報の共有ができることがそのメリットであることが示された。
続いて、教育、医療、一般企業に分けて、事例紹介があった。
教育分野では、遠隔講義や研究室間連携(共同研究のコミュニケーション)のために用いられることが多い。大学、資格予備校、教育委員会などの実例が紹介された。導入の効果としては、学生のキャンパス間移動がなくなり、出席率が向上した事例、バリアフリー教室に収容できない際に、他の一般教室への講義配信を行った事例などが紹介された。画質が良いと板書もそのまま見ることができるとして示された予備校の例も興味深かった。
医療関係では、大学医学部、国立病院、遠隔病理診断支援システムなどの例が紹介された。治療方法や臨床事例の共有化、遠隔病理診断に使って議論に集中できるのがメリットである。
一般企業での利用については。耐震構造のダブルチェックがテレビ会議で行われている建築事務所での例など、共通理解度が向上したり、ストレスのない会議や微妙なニュアンスを伝えられたりするメリットの指摘があった。
講演のあと若干の質疑応答があった。スライドを使い、多くの写真が示されたことで、実際の利用状況が実感できる講演だった。

記録 FD推進委員 藥袋 貴久

平成25年度第1回FD講演会結果

以 上

平成24年度 第2回FD講演会報告(1月23日実施) [2013年03月06日(水)]

FDホームページtopへ戻る
↑このページのtopへ↑

1月23日に今年度第2回FD講演会を実施しました。

開 催 日 :平成25年1月23日(水)
場   所 : 学園本部館大会議室
テ ー マ :グローバル人材育成と大学の取組み課題
講   師 :明治大学国際連携機構特任教授 芦沢真五氏
参加者数 : 53名

内容は、以下の通りです。

*  *  *  *  *  *  *

  
講演の前半では、まず留学生の現状について大局的な説明がなされた。これまでは中国・韓国からの留学生が多かったが、中国からアメリカへの留学が増え、日本への中国人留学生が減ることが危惧されている。いっぽう、日本からアメリカへの留学生数は激減している。その理由として考えられるのは、日本での英語教育の失敗、3年次から就職活動が始まること、全入時代で日本の大学が入りやすくなったことである。
 続いて、留学生受入れの3つの理念、①経済支援モデル・外交戦略モデル、②顧客モデル・戦略的「留学立国」モデル、③高度人材獲得モデル、それぞれについての説明があり、世界的な人材獲得に乗り遅れているとの危機感、日本人学生がグローバル人材になっていない問題が指摘された。
 最後に明治大学でのグローバル人材育成推進事業の現状について、2012年度から採択された3事業、①大学間連携共同教育推進事業(国際機関等との連携による国際協力人材の育成)、②大学の世界展開力強化事業、③グローバル人材育成推進事業について説明された。全学的取組みを実現するため、予算を使える点は使ってほしいとの立場で教員のモチベーションを高める戦略をとったとの説明があった。
留学の現状につき理解を深めることができ、また本学のグローバル人材育成事業に参考となる有意義な講演であった。
  

記録 FD推進委員 中西裕

FDホームページtopへ戻る
↑このページのtopへ↑]

・FD講演会アンケート結果

平成24年度第2回FD講演会開催について [2013年01月18日(金)]

FDホームページtopへ戻る
↑このページのtopへ↑

平成24年度 第2回FD講演会を下記のとおり開催いたします。

日 時:平成25年1月23日(水)15:30~17:00(予定)
場 所:学園本部館 大会議室 
講 師:芦沢 真五 先生(明治大学国際連携機構特任教授)
テーマ:「グローバル人材育成と大学の取組み課題」
対象者:本学教職員

多くの方の参加をお待ちしています。

FDホームページtopへ戻る
↑このページのtopへ↑

平成24年度 第1回FD講演会報告(6月13日実施) [2012年06月22日(金)]

FDホームページtopへ戻る
↑このページのtopへ↑

6月13日に今年度第1回FD講演会を実施しました。

開 催 日 : 平成24年6月13日(水)
場   所 : 学園本部館大会議室
テ ー マ : 高等教育における多人数教育の必要性と協働(同)学習の進展
講   師 : NPO法人学習開発研究所・京都教育大学名誉教授
       西之園晴夫氏
参加者数 : 32名

内容は、以下の通りです。

*  *  *  *  *  *  *

  
講演においては、「高等教育における改善と改革」「大学型高等教育と非大学型高等教育」「今後の高等教育と協働(同)学習」という3つのテーマについて、講師の経験を踏まえて貴重な意見が披露された。
「高等教育における改善と改革」では、経済不況、高等教育の普遍化、教育コストの高騰といった状況下、日本の人材育成の国策は転換期を迎えていること、つまり<学問、科学技術、経済の発展のための教育内容重視>から<変動社会で安定した生活を維持できる専門的職能習得(いわゆるコンピテンシー習得)>へと移ってきていることが説明された。
「大学型高等教育と非大学型高等教育」では、教育コストを抑制しながらも質を下げないようにするために、旧来の大学型の多人数一斉教育から、新たに非大学型の協働・自律学習への移行が求められることが論じられた。学習科学と学習工学は急速な進歩をしており、従来の「公式学習」とは異なる「不公式学習(学習目標は与えられるのでなく学習者が創り出すもの)」という学習のあり方が説明された。
「今後の高等教育と協働(同)学習」においては、「教師が指導してくれるのを受身で待つ」という「教わる」依存的姿勢から、「教師は支援者であり、他の学習者と協働しながら自ら能力習得を目指す」という「学ぶ」自律的姿勢へと、学習者の内的条件を整えることが重要であると論じられた。協働自律学習の具体的な方法についても示された。
  

記録 FD推進委員 井原奉明

FDホームページtopへ戻る
↑このページのtopへ↑]

・FD講演会アンケート結果

平成24年度第1回FD講演会開催について [2012年06月06日(水)]

FDホームページtopへ戻る

平成24年度 第1回FD講演会を下記のとおり開催いたします。

日 時:平成24年6月13日(水)15:30~16:30(予定)

場 所:学園本部館 大会議室

講 師:西之園晴夫氏

(NPO法人学習開発研究所代表・京都教育大学名誉教授)

テーマ:『高等教育における多人数教育の必要性と協働(同)学習の進展』

対象者:本学教職員

多くの方の参加をお待ちしています。

FDホームページtopへ戻る